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各国の嫌悪調査、日本・中国・韓国編


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世界の主要23ヶ国で、各国の影響力2014が調査されました。

紺色が『良い影響力がある、と思う」
黄色が『悪い影響力がある、と思う』です。

ですがこれ、単純にその国が好きか嫌いかの調査になっちゃっているようです。

南朝鮮の結果です。
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南朝鮮を好きな人より嫌いな人が多い国は
日本 イギリス ドイツ フランス スペイン ブラジル ペルー メキシコ チリ イスラエルでした。

ヨーロッパ勢と南米勢にハッキリと嫌われている事が分かります。

好きでも嫌いでもない、つまり関心や知識が無い、南朝鮮などどうでもいいと思ってる国は
日本 インド パキスタン 中国 ケニア イスラエル トルコ ロシア ブラジル ペルー メキシコ チリ 
でした。

ある意味、こっちの方がキツいと言えなくもありません。

なかでもイスラエルは、64%の人が無回答でした。
イスラエルの方は南朝鮮などどうでもいいと思ってるということですね。

日本の結果は『南朝鮮を好ましいと思ってる13%、嫌悪している37%」でした。

2013/10/25と2014/11/24に、韓国軍は竹島に軍事上陸しています。

軍事的に我が国領土を侵略している完璧な敵国であるのに、未だに13%の人間が南朝鮮を好ましいと思ってる事が驚きです。
まだまだ南朝鮮は敵国なんですよ〜という啓蒙にがんばらないと、と思った次第です。

13%のアホ日本人は、ひょっとしたら学生運動で火炎瓶投げてたアホ日本人か、もしくは日本人になりすました在コ(在日コリアン)かもしれませんね。

南朝鮮を最も嫌っている国は、嫌いと答えた人が59%にも達したドイツでした。

南朝鮮人は自国をどう思ってるかというと、好きが68% 嫌いが26%でしたが、これは噓です。

なんせ国民の8割以上が『可能なら移民したい」という自国大嫌い人間ばかりの大失敗国家、南朝鮮ですので、この調査の回答次第では、罰せられると思って偏向回答したと思われます。

中国遍、日本遍に続きます。 
 

さて、『世界のイメージ調査』中国遍です。

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中国が好きな人より嫌悪している人が多かった国は
アメリカ カナダ メキシコ イギリス フランス スペイン ドイツ インド 南朝鮮 日本でした。

日米欧に嫌われている傾向が顕著です。

2014年 10月に、米国国防省が発表した米国防衛白書では、米国が戦争するとすれば、次は中国との戦争になる確立が一番高いそうです。

日米同盟を締結している日本は当然米国側に付きますから、次の戦争は日米欧vs中国陣営になる確立が高そうです。

この世相を反映しての日米欧に嫌われる中国、ということでしょうか。

それにしても中国陣営といっても、中国の味方って中国・北朝鮮・南朝鮮・パキスタンぐらいしか思いつきません。

南朝鮮、あれだけ中国に輸出し、噓の100回つけば真実になる・人肉を滋養と考えるなど、文化的にも似た国なのに中国を56%の人間が嫌悪しています。

南朝鮮の一般人は、日米欧陣営に残留したくてたまらないのでしょうか。

ですが輸出品の大のお客さん中国を完全に切り捨てるワケにもいかず右往左往が意向を展開しています。

2015年の在韓米軍撤退や、2013年に米国に『技術窃盗特別監視対象国』に指定されたりと、とっくに日米欧には切り捨てられてるんですけどね!

南朝鮮人が中国を嫌うのは、同族嫌悪という奴でしょうか?
それとも2015年の米軍撤退により、再び1000年の属国化が始まりそうな恐怖でしょうか?

中国人自体では、中国が好き85% 嫌い7%でした。

これは噓です。

その証拠に、蛇頭と呼ばれるマフィアに借金してまで日本に密入国してくるではありませんか。
自分の国が大好きならば、離れませんよね。

うかつに正直に答えて、後で当局のお仕置きがあってはタマランと、自衛本能が働いた結果、自国が大好き!という回答ばかりになってしまったと思われます。

中国が好き!という人の割合が一番少なかったのは日本で、3%でした。

自分的には、この3%って、日本人としてはもはや異常者じゃなかろうか、と感じています。
あるいは在コのなりすまし回答でしょうか?

産經新聞によれば、2014/12/19 10:20ごろ、尖閣諸島近海に侵入した中国海警船が、抑止に接近した我が国海保船に
『ここは中国の領海である。ただちに退去せよ』などとズウズウしいことをホザいたそうです。

近隣諸国の領土領海に野心を隠さない中国は、立派な敵国です。
敵国が好きな日本人・・・スパイかな?キチガイかな?

日本遍に続きます。



日本が世界からどのように思われているか、の結果です。

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日本を好ましく思ってる人より嫌う人が多かった国は
ドイツ インド 南朝鮮 中国でした。

中国・南朝鮮がともに10の国に嫌われているのに比べれば、日本はだいぶ好かれてると言えそうです。

意外だったのはドイツで、EUが成立する前に日本はドイツ株をだいぶ買いあさったので、ドイツからの配当が莫大な額にのぼることが影響しているのか、車でも家電でもドイツと競合することが多いので、むこうがライバル意識を抱いているのか・・・とにかく不明です。

支那・鮮には見事に嫌われています。
ま、あそこは日本を憎むことが国策で国家主導の下、日本を憎んでますから・・・

支那は1949年の建国、鮮は1948年の建国ということで、終戦の1945年には国家が成立しておらず、日本の処遇を決めたサンフランシスコ条約の時も『資格無し』ということで参加させてもらっていません。

終戦時、陰も形も無かった支那と鮮が、日本の戦争責任についてギャーギャー言うのはそもそもおかしいのですが、サンフランシスコ条約に参加してなかったこの2国とは、日本はまだ戦争中と言えなくもないですね、敗戦処理が済んでないってことですから。

この2国とは、もう一度開戦して叩きのめし、雌雄を決すればいいと思います。
それが本当の意味で大東亜戦争の終結になるのではないでしょうか。

それにしてもこの2国のことは、日本側も圧倒的に嫌ってますし、相嫌相憎の間柄と言えそうです。

殉国七士に捧げる追悼コンサート 2014/12/19


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 国民による奉納と再生 殉国六十烈士・三百万余戦没者に捧げよう『殉国七士に捧げる追悼コンサート』

 2014/12/19 豊島公会堂で開催されまして、自分も行って参りました。 

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 殉国七士とは、この方たちだそうです。

 要するに東京裁判で死刑になっちゃった方たちのことのようです。

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 コンサート前に20分ほど、貴重な東京裁判記録フィルムの上映がありまして、内容をメモしてきました。

 東京裁判前に行われた日本人弁護士の演説(申し立て)

『平和に対する罪・人道に対する罪は、ポツダム宣言に含まれない。
 マッカーサー元帥の権限でこれらが発布されたものであるならば、日本国民はこれに従う必要は無い。』

 東京裁判前に行われたアメリカ人弁護士の演説(申し立て)


『戦争での殺人は合法である。
 戦争自体が合法だからである。

 我々は原爆を落としたではないか。
 我々は原爆投下を、立案した者の名を挙げる事ができる。
 計画し準備し製造した者の名を挙げる事ができる。
 投下を命令した者名を挙げる事ができる。
 彼らは自分が殺人をおかすことになると意識していたのだろうか。』

 このアメリカ人弁護士の申し立ては、 裁判中は通訳が付けられなかったそうです。

 この両者の申し立てを、オーストラリア人ウェッブ裁判長は不採用としました。
理由は非公表でした。 


 松井石根陸軍大将の証言フィルムの一部が破損しておりました。
松井大将は、南京大虐殺など無かったことを示す決定的な証言したそうですが、大事な部分が破損しているそうです。

 オーストラリア人ウェッブ裁判長は裁判中、妻への手紙に
『甚だしくインチキでデタラメな裁判に付き合わされている。もう辞めて帰りたい』
と書き残しています。

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 朝日新聞や毎日新聞、新聞赤旗などの敵側の機関誌およびテレビや政治家なども『戦犯』という言葉を口にしますが、日本に戦犯は存在しません。

 昭和29年の国会決議と、サンフランシスコ条約によって、全て『公務死』と定義され、その名誉は回復されています。

 よって未だに『戦犯』と表現するメディアや政治家は『嘘つき』あるいは虚偽の流布者とうことになります。

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ステージで演奏された花時計の海月さんとサコさん。
照明がすごくて、お顔がフラッシュしてしまいました。

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グーグル広告に力を入れている自民党


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しきしま会HPにも、自民党の広告が出現!

しき
他のまとめサイトなどでもしょっちゅう見ます。
ネット広告、特にグーグル広告に力を目一杯入れてる自民党です。

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祝!特秘法施行!選挙勝利でスパイ防止法も!


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祝!特秘法施行!選挙勝利でスパイ防止法も! 
の動画に寄せられたコメントをご紹介いたします。


 
チクリです。
通勤で聞く東京FM系の朝の番組「クロノス」が酷いもんで、
若い娘っ子が安部総理辞めろとか、
学生がバイトで扶養控除の金額がどうのとか、
主婦が集団的自衛権反対とか、
増税を安部総理のせいにしたり、
挙句の果てに、反日新聞の記事を引用して、
過去最高益のトヨタが儲かってないと・・・
これに騙される情弱はいないと思いますけど、
あまりの酷さにチクっておきます。
もっと読む
返信
 · 
 
スパイ防止法・・・反日分子は反対だね・・バレバレ。
日本派・・・賛成、大賛成。
返信
 · 
2
 
愛国法=売国奴法。韓国に見習い親韓罪(全資産没収)が必要。どれだけ日本人を貶める日本人が多いか。その者を日本国籍w剥奪して、その国へ追放。マスゴミはできるか限り、シナ・韓国に不都合な報道を隠し続けて報道している。韓国原発の危険性。甲状腺がんの多さを、関連付けて報道もしない。
返信
 · 
 
今日施行されたのは特定秘密保護法だけではありません。
テロ法案3つも施行されました。今日からヤクザの資産はいつでも凍結可能です。資産の移転もできません。ヤクザから資金の提供を受けた者も罰せられます。
返信
 · 
2
 
そういう事ですね、やっと普通の国になりつつあります我が国は、これは連合国(笑)連中のWW2以降の戦後体制見直しの一環かなとは思ってます、一部の連中は知りませんけどね┐(´ー`)┌
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 · 
 
めでたい日になりましたね。
だんだん反日勢力がいられなくなりますね。
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 · 
 
次は、スパイ防止法だ!支那と南北ニダ工作員を退治しよう!!
返信
 · 
1
 
支那と戦時体制になった場合、国内の支那人70万人全員を自衛隊、警察でもって隔離しなければなりません。

また、中国共産党の指示により、日本国内の支那人全員に民兵の命令が出されますので、我々は近所に住む中国人の所在を前もって把握しておかないと、非常に危険です。
返信
 · 

hiroyuki hoshino

12 時間前  ·  友だちの友だちサークル
 
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祝!特秘法施行!選挙勝利でスパイ防止法も!



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 · 
スパイなら、死刑まであるのは当然。反対どころか、甘すぎる。ガッキーは政界引退して、チャリ乗ってろ。

国家の中の国家、巨大自治体を解体すべし


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第1章 巨大自治体の弊害

東京は人口1,300万人の巨大自治体です。

都民は国・都・区の3重支配を受けています。

選ばなくてはならない政治家は、国会議員・都議会議員・区議会議員・都知事・区長です。

ややこしい!と感じませんか?
都議と区議、一体どういう役割分担で権限はどこで分けてるんだ、サッパリワカンネと、お感じになりませんか?

イスラエル・メキシコ・アルゼンチンの国家予算はだいたい5兆円前後だそうです。

それにくらべて東京都の予算は13兆円程度、これまた巨大スグルとお感じになりませんでしょうか?

国家の中に国家が存在し、議員もその役割も入り乱れ、全くスッキリしてません。

人口800万人の神奈川県なども、県市区がありまして、ややこしいことになってます。

神奈川の場合、区議会は無いので国会議員・県会議員・市議会議員・県知事・市長・区長を選ぶようになります。

わたしは巨大自治体は議会・首長・行政役割分担の面から、わかりにくいし非効率だと考えています。

この上、道州制などに移行して、関東州知事・関東州議員もえらばなくてはならない事態になったらますます混乱し、サッパリワカンネ状態になると思います。

また、巨大自治体は、それ自身が持つ権力も巨大なため、いろいろと反国家的な振る舞いをされてしまうと危険です。

芸罪の都知事は舛添要一ですが、彼は都政をほっぽりだして外交官のマネをして外遊に勤しみ、先祖のルーツである韓国に対して媚びる約束を多数してきています。

また、在日コリアンよりの発言を繰り返し、一体どこの国の政治家だ!と日本人を怒らせています。

詳細 核武装さんのブログ
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-5594.html

舛添要一の売国行動も、予算規模13兆円の東京都だから問題なのです。

小さい自治体の首長が売国野郎でも、その売国規模はタカが知れています。

小さい自治体首長ならば、元々持っている権力がタカが知れているものだからです。

東京よりも巨大な自治体、関東州や関西州が出現し、舛添要一のような売国奴が首長になってしまったら、もっと被害が大きくなります。

まさに国家の中に敵の国家が突如として出現するようなもので、安全保障上の大きな障害となることでしょう。

よって、効率非効率の点からも、安全保障の面からも、巨大自治体は好ましくないと思います。

では、どの規模の自治体が一番効率がよろしいのでしょうか。

これはすでに研究が為されていて、人口30〜50万人程度の中核都市だと言われています。

30万人以下の人口では、自前でいろいろな行政サービスが実施できず非効率、50万人以上でも今度は人口が多過ぎて非効率である、と研究されています。

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つまり、中核都市以上、政令指定都市以下が最も効率が良い、らしいです。

ここで1つ、何故役人どもは合併したがるか、について論じます。

元々そのぐらいの人口の、効率の最も良いはずの自治体が、市町村合併したがるのは何故でしょうか?

市町村ばかりではありません、省庁再編ということもやられまして、労働省と厚生省が合併し、厚労省なんてものができました。

今では道州制導入だ!ということで、自治体規模をより大きくしようとしています、それななぜか。

『役人のポストが増えるから』です。

さいたま市は浦和・大宮・与野市が合併してできました。

すると浦和や大宮のポストはそのままに、上にさいたま市のポストがいつくもできあがります。

厚労省も同じです。

厚生省トップ、労働省トップの上に、厚労省のトップとその飾りのポストが増えました。

道州制も同じです。

東北州ならば、各県の知事や議員、行政トップの上に東北州知事、州議員、州に行政ポストが増えます。

かように『合併するとスッキリしたようで実は役人と議員のポストが増える』のです。

だから役人はムキになって合併し、より巨大に巨大になろうとします。

だから議員はムキになって合併し、より巨大に巨大になろうとします。

そこには30~50万人の自治体が一番効率がいい!などという事実は全く無視されています。

ここから政策のお話です。

『全国の自治体を30~50万人程度の自治体ユニットにする』です。

人口が現在、13,000万人とすると、300~400程度の自治体ユニットができる計算です。

一番人口が少ない県は鳥取県、約56万人で、これは板橋区とほぼ同じです。

対して世田谷区は90万人の人口です。

かたや県、かたや区、これ、多いに不自然です。

世田谷は世田谷東県、世田谷西県、世田谷南県に分割してしまいましょう。

さいたま市の人口は125万人。浦和県・大宮県・与野県に分割してしまいましょう。

かように全国の自治体を分割・合併し、最も効率がいいとされる人口30~50万の自治体ユニットにしてしまいましょう。

自治体ユニットの名前はどうでもいいですけど、便宜上ここでは県といたします。

今現在最小の県は鳥取県で人口56万人、30~50万人の自治体を県とすることに無理は無いと思います。

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